東京の地震に備えて地盤が弱い地域をハザードマップで確認!

今後30年以内に70%以上の確率で起こると言われている首都直下型大地震。つまり関東大震災のことですが、1923年に発生してからまもなく100年が経とうとしています。

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2011年3月11日の東日本大震災以降、日本各地で震度5を超える大きな地震が頻発するようになりました。いつ起こるかも分からない地震の恐怖に脅えながら生活せざるを得ない状況です。

日本は地震大国とされていますが、日本の中でも太平洋プレートとフィリピン海プレート、そしてユーラシアプレートに北米プレートという4つのプレートで囲まれているのが関東近郊です。

世界的にみてもこれだけプレートが集中している地域は他になく、本来であればとてもじゃないけど人が住むような場所ではないと言われています。

ふとした瞬間に地震が起き、その度に自分の住んでいる地域の地盤、周辺で起こり得る災害というのはとても心配になりますよね。

私もアパートが木造なので『もし震度6とか震度7が来たら、この家どうなっちゃうの…』なんて思いながら生活しています。

東京の地震に備えて地盤が弱い地域をハザードマップで確認!

もし自分が住んでいる地域で大きな地震が起きたら…と考えると怖いですよね。東北や熊本、大阪では実際に大震災が起きていますので、とても他人事ではないのです。

今回は、東京の地盤の弱い地域・強い地域、地震による被害の危険度や建物の耐震基準、併せて地震対策をまとめてみました。

地震による災害と地域危険度

地震によって引き起こされる災害は、主にこの4つ。

  • 建物の倒壊
  • 火災被害
  • 地盤沈下、液状化
  • 津波

この中でも津波以外は、その時自分がいる建物の丈夫さや、地域の地盤の固さによって被害が大きく変わるので、できるだけ安全なところで過ごしておきたいものです。

とはいってもいつどのタイミングで大地震が起きるのかは分かりません。自分の住んでいる建物や地域は大丈夫なのかと心配になりますよね。建物倒壊や火災などの被害は出来るだけ避けられるように、日ごろから注意をしておきましょう。

そのためには、自分の住んでいる地域がどれぐらいの危険度があるのかを把握しておくことが大切です。もし危険な地域に住んでいたとしたら、引越しをするのもひとつですし、住居の耐震補強をして備えることもできます。

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どちらも簡単にできることではありませんが、何かしらの地震対策はできるはずです。前もって情報を知っておくことで、少なからず地震による被害のリスクを減らすことはできると思いますので、ぜひ前向きに取り組んでみて下さい。

東京で地盤が弱い地域

東京で地盤が弱い地域

地震が起きた時によく耳にする「マグニチュード」「震度」。マグニチュードは地震そのものがもつエネルギーの大きさ(地震の規模)で、震度はある地点での揺れの強さのこと言います。震源地から近いほど地震のエネルギーが伝わるので震度も大きくなり、離れているほど震度は小さくなります。

…と、これくらいのことは皆さんご存知だと思いますが、震度に関係する重要な要素がもうひとつあるんです、それがその地域の地盤の強さ(固さ)。震源地からそれぞれ同じ距離にある地域でも、地盤が強い地域だと震度5弱で済んだり、地盤が弱い地域だと震度7になったりします。

いざ首都直下型地震が発生してしまった場合、震源地がどこになるかなんてあらかじめわかるはずがありません。なので、「震源地から距離があるところに住んで、被害を最小限にしたい」なんていう対策は立てられませんよね。

でも少しでも被害を小さくしたいもの。そこで重要なのが地盤の強さなんです。地盤の強さによって危険度が大きく変わってきますので、まずは自分の住んでいる地域の地盤がどうなのかを調べておくことをおすすめします。

さて、前置きが少し長くなりました。まずは東京都都市整備局の地域危険度マップを参考にしてみましょう。他にもハザードマップには種類がいくつかありますが、こちらが一番分かりやすかったです。

ここでは東京23区をメインにして紹介しますが、市部やさらに細かい地域別にも観ることができますのでぜひ参考にしてみて下さい。

画像だけではちょっと分かりづらいと思いますので、補足していきたいと思います。

東京の地震に備えて地盤が弱い地域をハザードマップで確認!

出典:東京都都市整備局 地域危険度マップ

まず、左下にある凡例が見えにくいと思いますので補足したいと思います。

  • 緑色は避難場所
  • 灰色は建物倒壊危険度4および5
  • 赤は火災危険度4および5
  • オレンジは災害時活動困難度を考慮した総合危険度4および5

このようになっていますが、特に注目するべき点は灰色オレンジになります。パッとみても分かるように、特に目立つのは赤ですよね。地震による火災が心配される地域になります。

そして少し分かりづらいですが、この赤の部分には灰色も混在しているので注意して下さい。つまり建物倒壊と火災被害は同時に起こり得るものとして考えるべきと言うことになります。

建物が倒壊することによって火の元・ガス、電化製品によって火災が発生する可能性が高くなるのは当然のことですね。

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特に危険度が高い地域ワースト3

  1. 荒川区(全域)
  2. 足立区南部(一部)
  3. 墨田区(全域)

地域の一部で危険度が高いエリア

  • 葛飾区(一部)
  • 台東区(一部)
  • 江戸川区(一部)
  • 江東区(一部)
  • 北区(一部)
  • 品川区(一部)
  • 大田区(一部)
  • 中野区(一部)

地域を細かく分けた地震危険度ワースト10

  1. 荒川区町屋4丁目
  2. 荒川区荒川6丁目
  3. 足立区千住4丁目
  4. 大田区羽田6丁目
  5. 江東区北砂4丁目
  6. 足立区千住大川町
  7. 墨田区墨田3丁目
  8. 足立区千住龍田町
  9. 足立区柳原2丁目
  10. 足立区千住柳町

どうですか?荒川区、そして足立区の南部、北千住周辺がとくに目立ちますね。都内にお住まいの方なら分かるかと思いますが、23区の東側、いわゆる下町と呼ばれる地域がほとんどであるということが伺えます。

この辺りは都内屈指の河川である荒川沿い、隅田川沿いのエリアです。つまり、近隣に大きな河川がある水周りエリアは地盤が弱い・ゆるいということが言えます。

このあたりは沖積層(ちゅうせきそう)と呼ばれる比較的新しい地層で、これらの河川によって運ばれた土砂が堆積した柔らかい地盤で出来ている地域なのです。

地震が起きた時の震源地からの振動が伝わる速さは、地盤が固いほど速く伝わり、柔らかいほど遅く伝わります。この違いで震度にも違いが出て、沖積層などの柔らかい地盤だと震度が1.5も強くなると言われています。さらには液状化のリスクも高いんだとか。

危険度が高いもうひとつの理由として、その地盤が弱いエリアに、耐震基準を満たしていない昔からの古い建物が密集しているということも言えます。特に古い木造家屋は火災の危険性もかなり高くなります。

地震危険度ワースト1位に指定された荒川区町屋に関しては、街の道幅も狭く、さらには火を扱う工場も多いため、延焼による被害を受けやすいとのことです。

東京で地盤が強い(固い)地域

東京で地盤が強い・固い地域

さて、逆に地盤が強い(固い)地域はどこなの?ということで、ここからは比較的安全とされている地盤が固い地域を簡単に紹介します。

山の手を境に西側にある武蔵野台地

山手線の東側を境目に、西側に向かって武蔵野台地という台地になっています。昔はこの武蔵野台地を境として山の手と下町に分けられました。

武蔵野台地にある地域は地盤が強いと言われています。この地域は形成された年代が古い、比較的固い洪積層(こうせきそう)の地盤で、地盤沈下や洪水、地震時の液状化といった被害にあいにくのが特徴です。

東京23区で地盤が強い、揺れに強い地域トップ3

  1. 板橋区
  2. 練馬区
  3. 千代田区

ほかにも、比較的安全な地域はこちら。

  • 杉並区
  • 世田谷区
  • 新宿区
  • 渋谷区
  • 目黒区

板橋区、練馬区あたりは意外だったのではないでしょうか。これらはまさに武蔵野丘陵にある地域です。

板橋区と練馬区は地盤が強く安定しているので建物が倒壊しにくく火災の発生も少ないとされています。首都直下型地震が起きても危険度は他の地域に比べて低いようです。

比較的家賃相場も安いエリアになりますので、引越しするならこの2つが穴場かもしれませんね。

東京西部にある市部、山間部

東京23区ではなく、それよりも西側にある市部、そしてそのさらに奥地である山間部は地盤がかなり強い安全な地域になります。

山間部も武蔵野台地と同じく洪積層を中心とした地盤。山間部はちょっと…と思う人でも、立川や八王子などを引越し先の候補に入れてみてもいいのではないでしょうか。

建物の耐震基準についても知っておこう

建物の耐震基準についても知っておこう

地盤が弱い地域であっても、比較的新しい建物であれば安全性はかなり高くなるそうです。そのひとつの目安として、1981年(昭和56年)6月以降に建てられた住宅であれば、震度6強の地震で倒れないという基準が設けられています。

というのも、1978年に起きた宮城県沖地震をきっかけに、1981年6月に建築基準法に大きく改正があったからです。これ以降を「新耐震基準」と呼ぶくらいの大きな改正です。

なお、1981年6月以前に建てられた住宅は、「震度5程度の地震に耐えうる住宅」という基準となっていますので、首都直下型地震の場合、倒壊してしまう危険性はかなり高くなる恐れがあります。

それもあって、アラフォーの私は引っ越しの際に「自分より年下の建物かどうか」を必ずチェックしています。そうすれば1981年の法改正以降の建物になるので安全性はかなり担保されます。

もちろん建物のつくりにもよりますので、1981年以前の住宅が必ずしも危ないというわけではないようです。ちなみに、1995年の阪神大震災以降に建てられた住宅は、さらに頑丈な作りになっている傾向があるそうです。

というのも、1995年の阪神大震災を受けて2000年に、また2004年の新潟中越地震を受けて2005年に、とさらに改正が繰り返されているからです。

これから賃貸物件への引越しを予定している人であれば、できるだけ新しい建物、最低でも築30年以内を目安にしておきましょう。

日頃から心掛けておきたい地震対策

日頃から心掛けておきたい地震対策

引越しを予定しているのであれば、学校や会社へのアクセスなどを考慮に入れて、地盤が固い比較的地震リスクが低い地域に引越し先を決めることができます。

でもみんながみんな、今すぐ引越しができるわけではありませんよね。そういう人は、月並みな言い方になってしまいますが、できる限りの対応をして地震に備えましょう。

建物自体が古い場合は、費用は掛かってしまいますが専門家に安全性を調べてもらうのが一番現状を把握できます。そこで安全だとお墨付きを貰えれば安心しますし、もし不十分なところがあればそれを補完することができます。

何も確認しないで放置して、いざ地震が起き時に近隣の家は無事だったのに自分の家だけ壊れてしまったなんていうことがないようにしましょう。

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避難所・避難経路を確認しておく

自宅近くの避難所もしっかりと把握しておきましょう。地震以外の災害含めて、何かあったときに避難できる場所です。万が一が起こってしまったときにどこに行けばいいかわからない、なんていうことは避けたいものです。

日頃から避難経路を確認して、いつ何時でもスムーズに避難できるように把握しておくことが大切です。

状況にもよりますが、自宅でも安全だと確認できる場合は「避難しない」という選択もあります。それができるようにするためにも、建物の耐震化の他にも準備をしておきましょう。

周囲の建物にも注意!

2018年6月18日に発生した、大阪北部での地震。マグニチュードは6.1で最大震度6弱を記録しました。この地震でメディアを賑わせたのが、小学校のブロック塀が倒れて小学生が亡くなってしまった事故。ブロック塀が建築基準法施行令に違反していたということで大問題になりましたよね。

もしかしたら意図せずに、このような違法状態になっている建造物がたくさんあるかもしれません。それを把握するためにも確認をするに越したことはありません。できるだけ怪しい所には近寄らないようにしましょう。

ビルやマンションなどの周囲は、落下物やガラスの破片が降ってくることもあるので注意しましょう。

家具の転倒防止とガラス対策

家具の転倒防止とガラス対策

家具を転倒防止の金具や棒状のもので固定するのは基本ですが、大きな揺れだとそれでも倒れてしまう可能性があります。その万が一に備えて、少しでも重心が下になるように重いものは下になるように収納するように心がけましょう。

避難経路をふさがないように、普段から部屋の出入り口付近、階段や廊下に荷物を置かないように心がけましょう。あまり部屋の片づけをしない私でさえ、部屋から玄関までは途中に邪魔になるものがない道筋を確保してあります。

またガラスの飛散防止加工も大切です。窓ガラスに飛散防止フィルムなどを貼れば、地震の時のガラス飛散はもちろん、窓を割って侵入する空き巣対策にもなります。余談ですが、最近は紫外線カットができるフィルムもあるようです。ガラス対策は窓だけではありません。食器棚などのガラス扉にも貼っておきましょう。

非常時用の食料を確保

水や食料、生活必需品を3日分くらいは確保しておきましょう。一人暮らしをしていると、食事は普段からコンビニで買ったり外食で済ましている人も多いかもしれません。ですがいざ地震が起こってしまったら、それらは機能しないという前提でいないといけません。

日持ちする食料や日用品は日々の使用分以外にも多めにストックしておき、日々の使用分が無くなったら追加購入するようにすれば常にストックがある状態を保てます。

また、食料などをバッグに入れて玄関など持ち運びしやすいところに置いておき、避難所に行く場合でも自宅に残る場合でも対応できるようにしておくのが理想的です。

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いつ巨大地震が起きてもおかしくないと言われている今、3日間分の備蓄が推奨されています。もしもの時に備えて置くべき防災グッズについて紹介しています。

そこまでしっかりとしたことはできないという場合でも、お菓子やインスタントラーメンでもいいのである程度備蓄しておくようにしましょう。

基本的なことしかないように思うかもしれませんが、こういうことは基本的なことをいかに確実に行っているかが重要になります。

もし上に書いてあることの中で、わかってはいたけどやれていなかったことが合った場合は、明日にでも対応を始めましょう。地震はいつ来るかわからないのです。もちろんこれは、住んでいる地域の地盤の強弱に関係ありませんよ。

災害は突然起こる…すぐに地震に備えよう!
地震などの災害は突然起こるものです。手遅れにならないように、いまのうちから出来る限りの対策をして災害に備えましょう。

もし地震が起きてしまったら…

もし地震が起きてしまった場合に

地震が起きた場合に重要なことは、いかに自分の身の安全を確保するか、ということです。

火災発生の二次災害を防ぐために、火の元をチェックしに行く人は大勢いると思います。これはとても大切なことなのですが、大きな揺れが続いている間は火の元よりも身の安全を優先してください。

最近のガスは強い揺れを感じると自然と止まるようになっているところがほとんど。強い揺れの中台所に向かい、そこで転倒してけがをしては大変です。しかもそこにコップなどガラス製品が落ちてきたら…。

そんなことにならないように、まず身の安全を確保して、揺れが収まってから消しに行きましょう。

実際に被災した場合は「罹災(りさい)証明書」の申請を自治体に出しましょう。調査員が自宅の被害状況を調査し、全壊~一部損壊などに分かれて発行されます。

罹災証明書が発行されると、状況によって義援金申請ができたり、被災者生活再建支援制度が利用できたりします。その他保険料の減免が受けられたり、家の立て直しに当たって災害復興住宅融資が受けられることも。

その罹災証明書の発行申請にあたって必要なものが被害状況がわかる写真です。片付けや補修をする前に、まずどのような被害をこうむったのかという証拠を確保しましょう。それをもとに調査員が現地調査を行うのが一般的な流れです。もし証拠を抑えずに補修をしてしまったら、受けられる補償も受けられなくなる可能性が高くなってしまいます。

細かいところは自治体によって違う可能性がありますので、それぞれの自治体にご確認下さい。2018年6月18日の大阪北部地震においては、「一部損壊」の認定に限り、窓口でスマホの写真を見せて説明するだけで証明書を即日発行した自治体もあります。

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まとめ

東京で地盤が弱いと言われるのは、そのほとんどが23区です。それ以外の市部においては地盤が強い比較的安全な地域となります。しかし地盤だけではなく建物自体による耐震性を考慮する必要がありますのでくれぐれも注意して下さい。

なぜ日本の中枢である都心が一番もろいのか…っていう疑問もあります。東京、大阪、地方都市もそうですが、日本は海に近い沿岸部を中心として経済発展をしてきましたが、皮肉にもその場所は地盤が弱いエリアとなってしまっているのです。

また東京に限らず、河川敷周辺や古い木造家屋が密集している地域、そして海抜が低い地域は特に気を付ける必要があります。いつ地震が起きても大丈夫なように、ハザードマップ等を確認しながら日ごろから備えておきましょう。

他にも液状化マップや津波被害予測など色々用意されています。これから引越しをする予定の人は、各種ハザードマップを参考にしながら住みたい街選びをするのも選択肢として賢明かもしれません。

MEGA地震予測の村井先生や地震解析ラボの早川教授の予測がよく当たると期待が高まっているようですが、一刻も早く地震の予知が可能になるのを願うばかりですね。もし予知ができれば、確実に地震に備えることができて危険度は大幅に減らすことができると思います。

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