貯金1000万円以上!?世帯別平均貯蓄額を世代別にみた結果…

貯金1000万円以上!?世帯別平均貯蓄額を世代別にみた結果…

「みんなはどのくらい貯金をしているのかな?」

直接は聞けないけれど、気になりますよね。

一人暮らしの生活で、一向に貯金ができずに焦っている人も少なくないと思います。

金融に関する情報提供をおこなう金融広報中央委員会は、1年に1回「家計の金融行動に関する世論調査」をまとめています。

それによると、単身世帯や二人以上世帯の平均貯蓄額が分かります。

このたび、2015年の最新データが発表されました。

果たしてあなたの貯蓄額は、平均よりも多いのでしょうか?少ないのでしょうか?

平均貯蓄額は1,000万円以上!?

2015年の調査によると、日本人の世帯別平均貯蓄額は、単身世帯で773万円、二人以上世帯で1,209万円という結果が出ました。

平均貯蓄額は2009年頃からずっと増加傾向にあります。

長い不況時代から、少しずつ持ち直してきているということでしょうか。

しかし一方で、「貯金なんてまったくない」という世帯の割合も増えてきており、格差が広がってきているという見方もできます。

それにしても、平均貯蓄額が1,000万円を超えているとは驚きです。

「え!みんなそんな貯めているの!?」と驚かれたのではないでしょうか。

なぜそんなに貯金があるのか?

なぜそんなに貯金があるのか?

金額が思っている以上に大きくなった理由を説明しましょう。

まず「貯金」の定義ですが、この調査では銀行の預金やゆうちょの貯金だけでなく、株式や債券、投資信託などの有価証券、他にも保険などが含まれます。

いわゆる「預貯金」だけの平均を見るなら、単身世帯は374万円、二人以上世帯は643万円です。

また、貯蓄は年齢が上がるごとに増えていくものなので、高齢化社会である日本ではどうしても貯蓄額が高く見えてしまう傾向があります。

つまり、上に引っ張られている状態と言えます。

もうひとつ、『平均値は実体を表すには適していない統計方法だから』という理由もあります。

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「平均値」ではなく「中央値」に注目

「平均値」ではなく「中央値」に注目

平均値は全体の数値を足して母数で割って算出しますが、これは極端に高い数値に引きずられやすいという性質があります。

たとえば、貯金が100万円の人が100人、1億円の人が1人いるとします。

肌感覚では、「平均的な貯蓄額」は100万円ですよね。

しかし平均値では約200万円になります。

101人中100人が平均以下。

これではあまり実情を表しているとは言えない数字です。

こんな時は「中央値」のほうが参考になります。

中央値とはサンプルを小さい順に並べて、最大と最小の真ん中の値のことを指します。

先の例では、中央値は100万円になります。

世代別の貯蓄額を見る時は、平均値とあわせて中央値に注目するようにしてください。

世代別の貯蓄額を平均値と中央値で比較してみる

世代別の貯蓄額を平均値と中央値で比較してみる

数字の見方が分かってきたところで、世代別の貯蓄額の平均値と中央値についてみていきましょう。

金融広報中央委員会の『家計の金融行動に関する世論調査(二人以上世帯調査)平成27年調査結果』によると、金融資産の保有額はこのような結果に。

  • 20歳代…平均値315万円、中央値万円
  • 30歳代…平均値717万円、中央値405万円
  • 40歳代…平均値974万円、中央値600万円
  • 50歳代…平均値1941万円、中央値1100万円
  • 60歳代…平均値2462万円、中央値1500万円
  • 70歳以上…平均値2325万円、中央値1300万円

こちらをグラフ化したものもご覧ください。

世代別貯蓄額

これを見ると、年齢が上がるほどに貯蓄額が大きいことが分かります。

特に50歳代からの増え方が顕著です。

50歳代に入ると所得のピークをむかえることが多いほか、子供が独立して教育費がかからなくなることが、貯蓄額をぐっと押し上げます。

また、60歳を過ぎると退職金などでまとまった資金が手元に入り、貯蓄額は最大になります。

70歳を超えるとだんだん資産が目減りしてきますが、それでも現役世代に比べるとまだまだ潤沢です。

一方、若い世代の貯蓄額は心もとない状態になっています。

20歳代はまだ働き始めなので仕方ありませんが、働き盛りの30歳代・40歳代でも1,000万円にはほど遠い状態です。

これは、この時期に住宅ローンや教育費の負担が大きいことが関係しています。

収入のうち、必要経費や負債の返済にあてる割合が高いため、どうしても貯蓄にまでは手が回らないのです。

なお、確認ですが上記データは二人以上世帯のデータです。

単身世帯の場合は子供にかかる費用がいらないため、30歳代・40歳代の貯蓄は既婚世帯よりも多い傾向があります。

しかし60歳代になってからは、単身世帯の貯蓄のほうが少なくなっています。

世帯で考えると、子供が育ったあとは比較的生活に余裕が出るとも言えそうです。

年齢ごとに目標貯蓄額を決める

年齢ごとに目標貯蓄額を決める

安定した老後を迎えるためには、定年退職する時点で少なくとも2,000万円の貯蓄が必要と言われています。

しかし、直前になってから急に節約をはじめても間に合いません。

運用で資産を殖やそうにも、成功するとは限りません。

やっぱり、まとまった貯蓄をするには長期的な計画が欠かせません。

30歳までに400万円、40歳までに600万円など、年齢ごとに目標貯蓄額を決めましょう。

すると、定期預金や積立保険などにどのくらい資金を投じればよいか分かります。

もちろん計画どおりに行くとは限りませんが、定期的に自分の資産のチェックする習慣をつけることは資産形成の上でとても重要です。

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まとめ

世代別の平均貯蓄額を見て、「自分はみんなより貯金が少ない・・・」と焦りを感じた人も多いのではないでしょうか。

または、「みんなより貯金に余裕があるからちょっと使っちゃおう!」と浮足立ってしまった人もいるかもしれません。

しかし、貯蓄のペースは人それぞれですし、必要額も家族構成や価値観によって差が出るものです。

平均額や中央値は全体的な傾向をつかむのに知っておいた方が良いですが、それを手本にするのではなく、自分に適した貯蓄計画を立てることが重要です。

一人暮らしの生活費は高くついてしまう傾向にあるため、「貯金ができない…」と嘆く人も多いですが、今の内から計画的に考えていきましょう。

お金は大事ですが、あまり振り回されないようにコントロールしたいものです。

⇒月収15万でも可能?一人暮らしの生活費の内訳を見直そう!



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